株式会社セントラルアークス

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FAQ

太陽光発電や蓄電池などについて、お客様から寄せられるよくあるご質問をご紹介。
また、商品パンフレットに記載されている専門用語をわかりやすく解説した用語集もご用意しております。
これから導入をご検討のお客様は、ぜひ参考になさってください。

太陽電池モジュールの設置について

太陽電池モジュールを屋根以外に設置できますか?
はい、設置可能です。
最近はカーポートや物置小屋の上など、屋根以外に設置される事例も増えています。
ただし、地域によっては設置場所に制限があったり、補助金の条件に即さない場合もあるため、事前調査が必要です。
築年数が古い家に住んでいます。耐久的に屋根の上に太陽電池モジュールを載せても大丈夫ですか?
築年数や家屋の構造によります。
太陽電池モジュールは決して軽い設備ではないため、家屋の築年数によらず耐荷重を考慮する必要があります。
特に古い家屋の場合は、強度が現代の基準を満たしていない可能性もあるため、施工前に調査が必要です。
設置にはどのくらいの期間がかかりますか?
一般に、事前調査から完了まで数か月から半年程度が目安となります。

・計画と調査:1週間程度
・お見積もり・契約:数週間から数か月
・電力会社・経済産業省への申請・許可:数週間から数か月
・設置工事:1~2日程度
設置できない屋根はありますか?
はい、あります。
商品によっても異なりますが、一般には以下のようなものは設置がしづらい屋根です。

・空きスペースが小さい屋根
・急こう配の屋根
・耐久性の低い屋根


特に3つ目の「耐久性の低い屋根」は注意が必要です。
耐久性については事前に調査するため、ご安心ください。
賃貸の一戸建て住宅でも設置できますか?
契約の状況によります。
賃貸物件では所有者もしくは管理会社の許可を得ずに、居住者(賃貸している者)の判断だけで設置するのは避けるべきです。
また、電力会社との契約が所有者経由となっている可能性も考えられます。
まずは所有者もしくは管理会社に設置の可否を確認しましょう。
適した方角はありますか?
一般に、太陽電池モジュールを設置する方角としては、太陽光エネルギーを最も受けることができる南向きが適しているとされています。
次に、東向きや西向きはそれぞれ朝夕の太陽光エネルギーを受けることができますが、南向きに比べて発電量はやや低くなる傾向にあります。
北向きは直接的な日照が少ないため、他の方角と比較するとあまり適してはいません。
いずれの方角においても、遮蔽物の有無で発電量は異なってくるため、適した方角を決定しましょう。
適していない方角への設置はできませんか?
設置は可能ですが、おススメはできません。
設置できる太陽電池モジュールの数や想定される発電量をシミュレーションのうえ、ご判断ください。
設置に必要な面積はどのくらいですか?
設置場所の日照量や屋根の形状・面積、発電量等の条件により異なります。
一般的な目安としては、約20平方メートルから30平方メートル程度です。
ただし、あくまでも目安であるため、設置をご検討の方はお気軽にご相談ください。
沿岸部でも設置は可能ですか?
メーカー・商品によって設置可能地域の基準が設けられています。
沿岸部では、電気機器の故障や鉄部分の錆化など、さまざまな塩害を発生させます。
最近では塩害にも対応した商品も開発・販売されていますが、制限が設けられていたり、保証内容が異なったりする場合もあるため、ご検討の際には慎重にお選びいただく必要があります。
設置した太陽電池モジュールの掃除は必要ですか?
最近の商品は雨水によって汚れが落ちるよう設計されているため、ほとんど必要はありません。

発電

隣にマンションが建っています。発電に影響はありますか?
マンションの立地方向や日中の太陽光の照射量によって影響の有無がわかれます。
太陽電池モジュールを設置する予定の場所が、一日を通して日が当たらない場合は、設置には不向きです。
太陽電池モジュールをたくさん設置すれば、たくさん発電できるのでしょうか?
増設により発電量を増やすことは可能です。
ただし、増設する設備のメーカーが異なる場合は、メーカー保証の内容が変更される場合もあるのでご注意ください。
太陽電池モジュールに雪が積もっても発電しますか?
積雪量によっては発電量が下がったり、ほとんど発電しなくなったりします。
短期間で融雪する程度であれば大きな問題にはなりませんが、長期にわたり積雪が続くと、その期間は発電しなくなります。
太陽光で発電している間は電力会社の電気は一切使わないのでしょうか?
太陽光発電の供給量が家庭内の消費電力を上回っていれば、電力会社の電力は使いません。
売電契約をしている場合は、余剰電力はそのまま電力会社へと送られます。
一方、太陽光発電の供給量が家庭内の消費電力を下回った際は電力会社から電気を買うことで不足分をまかないます。

売電

FIT制度について教えてください。
FIT制度とは「再生可能エネルギーの固定価格買取制度」のことで、再生可能エネルギーで発電した電気を一定期間・一定価格で電力会社に売ることができる制度です。
詳しくは「太陽光発電(FIT制度とは)」をご覧ください。
卒FITってなんですか?
卒FITとは、FITによる固定価格買取制度の期間が満了となった発電設備を指します。
FIT制度における家庭用太陽光発電(10kW未満)の売電期間は10年。
自動契約を結んでいれば、10年以上売電することは可能ですが、売電価格は数分の1以下になるケースがほとんどです。
2009年の制度開始から10年を超える設備が増えてきたことから、卒FIT後の電力の使い道をどうするのかといった動向が着目されるようになりました。
詳しくは「太陽光発電(FIT制度とは)」をご覧ください。
FITとFIPの違いを教えてください。
FIT制度と似たような制度として、FIP制度があります。
FIP制度とは、2022年に開始された再生可能エネルギーの買い取りに関する制度で、市場価格と連動した『変動制』を採用しているところがFIT制度との大きな違いです。
ただし、FIP制度に該当するのは、1MW以上のメガソーラー事業者(必須)、50kW以上1MW未満の事業者(任意)となっており、10kW未満の住宅用太陽光発電には対象外となっています。
ただし今後、対象範囲を拡大する意向があるため、いずれ住宅用太陽光発電もFIP制度の対象となる可能性もあります。
誰でも売電できるのでしょうか?
FIT制度による売電契約を結ぶことで誰でも売電が可能です。
ただし、経済産業省への申請、電力会社への申請などさまざまな手続きが必要となり、それらをクリアしてはじめて売電が可能になります。
地域の電力会社以外に売電はできますか?
はい、可能です。
卒FIT後は国からの補助金がなくなるため、売電価格が下がります。
余剰電力を効果的に売電するために、地域の電力会社以外へ切り替えるご家庭も多数あります。
売電できる事業者は経済産業省の「売電できる事業者」からご覧いただけます。

蓄電池

蓄電池に寿命はありますか?
設置状況やメーカーなどによって異なりますが、保証は15~20年が目安です。
保証期間を終えたからと言ってすぐに使えなくなるわけではありませんが、蓄電量が減るといった症状が発生し、いずれ蓄電できなくなる可能性があります。
メンテナンスは必要ですか?
基本的に、大がかりなメンテナンスは不要です。
遠隔モニタリングによってシステムの状況を監視している商品も多いので、定期的なお掃除程度で十分です。
既存の太陽光発電システムと連携することはできますか?
多くの蓄電池が後付けに対応しています。
ただし、既設システムのメーカーやパワーコンディショナーの種類によっては後付けできない商品もあるため、事前調査が必要です。
蓄電池があれば停電時もすべての電気機器を使えますか?
蓄電池の種類・容量によって異なります。
蓄電池には「全負荷型」と「特定負荷型」の2種類があります。
家中すべての電力をカバーする全負荷型の場合は停電時もすべての電気機器の使用が可能ですが、蓄電池の電力消費も激しいため、長期間の使用はできません。
特定負荷型は停電時には決められた部屋(回路)のみカバーするよう設計されているため、長期にわたっての電力供給が可能です。
蓄電池が稼働しているとき、騒音や振動など発生しますか?
蓄電池の稼働音は概ね30~40db程度で、よく表現される状況としては「静かな図書館」レベルです。
ただし、多少なりとも稼働音はするため、蓄電池の設置場所によっては防音壁で囲むといった対策が必要な場合もあります。

専門用語集

太陽電池モジュール

太陽光エネルギーから電気エネルギーを生み出す装置の名称。太陽光パネル、ソーラーパネル等も同じ意味を指します。

セル

太陽光エネルギーを受けて電気エネルギーに変換する機器。セルの集合体が太陽電池モジュールです。

接続箱

太陽光により発電した電気をパワーコンディショナーに送るための機器。

パワーコンディショナー

太陽光により発電した直後の直流電力を、家庭で使用できる交流電力に変換する機器。

分電盤

太陽光発電に限らず、電力を家庭内に分配する機器。ブレーカーとも呼ばれます。

kW

使用電力の単位。1kW(キロワット)=1000W(ワット)となり、100Wの電球10個分に相当します。

kWh

1kWの電力を1時間使用した電力量。

モジュール変換効率

1平方メートルあたりのモジュールに受けた太陽光をどの程度の電力に変換することができるかの割合。販売されている商品の多くは15~20%程度です。

再生エネルギー賦課金

『再生可能エネルギー発電促進賦課金』の略。太陽光発電をはじめとした再生可能エネルギーの普及を促すため、買電に必要な費用を税金などの手段で賄うもの。